韓国のポータルサイト「イルべ」に「（祝) SONY電気自動車発売」という記事が上がっていたので翻訳します。

ソニーがホンダと電気自動車分野で電撃提携する。

単なる技術提携という領域を超えて、開発および販売分野全般に亘る協力である。

両社は、共同記者会見を開き、2025年初めの電気自動車販売のための合資会社設立に合意したと明らかにした。

ホンダは製造技術および販売、サービスネットワークを提供し、ソニーはセンサーおよび通信技術、エンターテインメントおよびモビリティプラットフォームを開発するという説明だ。

ホンダの三部敏宏CEOは、「ソニーとホンダは歴史的、文化的に似ている点が多い企業」とし、「両社は、自信のある技術分野が異なり、両社が設立することになるジョイントベンチャーは大きく成長する可能性があると見る」と評した。

私はSONYの名前が大好き。

もちろんHONDAという名前も大好き。

神日本の商標や社名はすべてセンスが良い...ブルブルブル。

そんなソニーとホンダが協業して大変なことをする。

性能が向上した電気自動車が発売される予定。

早く発売されたら良いな。

根本のある国、日本を愛してます。

（参照：テレ東BIZ）


（参照：Sony-Global）

韓国のポータルサイト「イルべ」に「（緊急）日本の半導体復活のためのドリームチーム作り」という記事が上がっていたので翻訳します。

2022年11月10日　9:18

日本のトヨタ、ソニーなど国内8社が出資して、先端半導体の国産化を目指す新会社を設立

次世代半導体の開発競争が世界的に激しくなる中、トヨタ自動車、ソニーグループ、NTTなど日本の主要企業8社が、先端半導体国産化のための新会社を共同で設立したことが分かった。

経済安保上の重要性が増す、先端半導体の5年後の量産化を目指すという。

日本の大企業が団結して、日米半導体同盟を支えるための企業のようだ。

かつて「日の丸液晶」として設立されたJDIの二の舞を踏むことになるのかは未知数だ。

韓国のポータルサイト「イルべ」に「日本製工具はなぜ一様に丈夫で故障しないのか」という記事が上がっていたので翻訳します。

日本製の工具は、何十年使っても、機能がそのままで。
丈夫な理由が何なのか気になる。

（参考 イメージ　動画　＊本動画は、記事とは関係ありません。）

米国政府は、米国における半導体の生産を促進するための法律「CHIPS and Science Act」に署名しました。

この法律は、米国だけでなく、世界各国にも大きな影響を与え、「悪い影響」さえも与えることになります。

また、今年の後半から、米国は中国への輸出規制を強化している。

これも様々な形で悪影響を及ぼすでしょう。

"韓国だけ"トヨタ、岸田氏抗議も韓国に要請。

韓国がトヨタへの電池提供を拒否した衝撃の状況は「9兆ウォンの提示を無視した」ものだった。

海外メディア "トヨタが死に、現代が王座を継ぐ"

韓国のポータルサイト「イルべ」に「韓国と日本の技術力の差の単純比較」という記事が上がっていたので翻訳します。

1枚の画像は元記事参照。

各国の先導分野の技術水準（単位：％）
［出処：未来創造科学部］

［電子情報］
アメリカ 100 ＞　日本 91.3 ＝　EU 91.3 ＞　韓国 83.2 ＞　中国 70.3

［機械・製造・工程］
アメリカ 100 ＞　EU 98.9 ＞　日本 97.1 ＞　韓国 83.4 ＞　中国 72.3

アメリカが持っている技術力が100点だとした場合、アメリカとEU、日本、韓国、中国の比較です。

日本はそれでも90点を超えるが（機械・製造・工程分野ではEUとともにアメリカに肉薄）、
韓国はまだ80点台前半だよ。

（関連記事：「技術強国の素顔『世界一の技術がない』」）

関連記事

韓国のポータルサイト「イルべ」に「電気自動車の未来は日本が握っている理由」という記事が上がっていたので翻訳します。

1枚の画像は元記事参照。

The JoongAng紙　2021年9月7日
【単独】トヨタ 全固体電池、世界初公開...16兆ウォン投資
（関連動画）


日本のトヨタ自動車が、7日公開した全固体バッテリープロトタイプ車両。
トヨタは「世界初の全固体バッテリー搭載自動車」と説明した。（写真出処：トヨタ）

トヨタが安定的に全固体電池を供給完成する時点から電気自動車を買えばいい。

その前に、他の電気自動車を買えばバッテリー爆発のせいで車の中で骨だけ残したまま消え去る可能性もある。

日本メーカーがなぜ電気自動車に消極的なのか？

現在の方式では、バッテリーが爆発した時、後始末費用が手に負えない。

このことは、電気自動車が、たくさん売れるほど、増加する見通しなんだ。

生半可にテスラを真似する韓国よりは、源泉技術を擁し、安定化するまで刀を研ぎ続ける日本の方がもっと強力なんだ。

ヒュンダイ車のワイパーを納品する"韓国ワイパー"は日本トヨタ系の世界上自動車部品メーカーのデンソーが100%持分を持つ日本の会社だが、今年7月の株主総会で廃業を決めた。

韓国ワイパーの職員は280人。

労使が昨年10月、雇用安定協約まで締結したのにわずか9ヵ月で急な清算で失業の危機に瀕したのだ。

実は廃業はすでに2年半前から緻密に準備されたことが明らかになった。

2022年2月日本語で作成された内部機密文書の最初のページから四半期ごとに販売量と職員数を減らして2024年12月に清算する計画が登場した。

労働組合の現状も分析し、在庫備蓄案も設けた。長期的に現代自動車が納品する代替生産計画まで立てており、このような廃業シナリオをめぐり、韓国ワイパーとデンソーコリアの役員がヒュンダイ自動車の担当者と対策会議も行ったが、極秘情報が漏れないよう現代車もセキュリティを守ってほしいという要請までした。

レインボーインセンティブ検討というタイトルに、また他の極秘文書、計画通り会社の清算に成功すれば、42ヵ月分の給与に特別慰労金と成功報酬まで足して社長に4億2800万ウォンをくれるそうだ。

常務2人と部長3人にも2億ウォンから3億ウォン程度のインセンティブを約束した。

ただし、成功報酬は職員を早期退職させ、慰労金を18ヵ月分の月給以内に支給しなければならない。

とても典型的な食い逃げで、企業が苦しくて廃業するのではなく、その前からすでに会社は清算すると決めて、嘘をついていた事が、文書でもこうやって全部残ってる。

韓国のポータルサイト「イルべ」に「（衝撃）日本が開発して国際標準化された発明品」という記事が上がっていたので翻訳します。

4枚の画像は元記事参照。

（1枚目）
1. 絵文字
　　まず、「顔文字と絵文字の違いはなに？」と気になる人たちに教えよう。

　　(^○^)←これが顔文字で、上の写真が絵文字。

　　絵文字は、1999年、日本の通信会社NTTドコモが作って、携帯電話間でのメッセージのやり取りで使えるようにしたもの。

　　NTTドコモを皮切りに、ソフトバンクをはじめとする全ての、日本の通信会社で、個々に絵文字素材が作られていった。

　　iPhoneが日本で発売されるようになると、Apple社も、絵文字を採用。

　　2010年にUnicode6.0の絵文字が収録され、標準化された。

（2枚目）
2. 非常口ピクトグラム
　　非常口の掲示板は、かつては、EXITや、漢字など文字で表記されているのが普通だった。

　　転機が起こる。

　　118人が死亡し、78人が負傷した、大阪難波の千日デパート火災である。

　　この火災では、非常口の表示灯を識別できなかったことが人命被害をさらに大きくしたという主張が持ち上がった。

　　これに対して、日本政府は、1979年公募を募り、現在のようなデザインが選ばれ（若干の改良を経て）、1982年に施行。

　　その後、国際標準化機構にも申請し、ソ連が提出したデザインと競合の末、1987年、日本が提出したものが国際標準となった。

（3枚目）
3. QRコード
　　バーコードの（長さや、数字、英語のみ使用可能という特性上の）限界を克服するために、1994年に、日本のデンソー（現・デンソーウェーブ）開発部門に所属していた原昌宏氏により1992年から新コードの開発が着手された。

　　特許権者のデンソーウェーブが、「普及を優先して特許をオープン」としたことで、世界に拡散していった。

　　今では、見ない日はないほど、活用事例が広がっている。

未開の朝鮮人たちよ、日本がなかったら、どうするところだったのか？

いつまでたっても、毎度毎度、TV番組も、エンターテインメントも、楽曲も盗作はするし、農夫たちは、日本の農家が数十年、汗水垂らして品種改良したシャインマスカットをパクって売るとか、もうたくさんだ。

神日本のおかげで、これだけ便利になっている。

日本がいなかったら、いま頃、牛車の穴にでも入って震えながら、暮らしていたろうに。

愛しています、神日本様。

全世界で韓国の軍事力順位は米国、ロシア、中国、インド、日本に次ぐ6位にランクインしている。

最先端兵器を武装しており、その戦力は今や全世界が無視できないほどの水準になった。

しかし、中国と日本だけは韓国の軍事力を無視してきた。

絶対韓国の成長を認めようとしない彼らの無駄な自尊心のためだ。

中国のニュースは韓国軍は世界6位だと主張するが、本当に強くなったのかという記事を扱いながら韓国軍に対する特集を扱いました。

数値から見て、韓国の軍事力が世界6位だということは間違いない

2021年の資料によると、

韓国軍の総規模は約62万人で、国防予算は1年間約480億ドルで軍事規模と国防予算を総合すると、世界10位圏にいる。

装備性能についても見てみると、

空軍は第3世代戦闘機やステルス戦闘機を保有しており、海軍も駆逐艦多くを保有しており、水陸両用降級艦も備えている。

韓国軍の戦闘準備は全世界のトップクラスに属するだろう。

弾道ミサイルを搭載した潜水艦を保有しているため、イギリス、フランス海軍と比較したも大差ないだろう。

日本の自衛隊と比較したときも韓国軍は自衛隊をはるかに凌駕している。

もちろん海軍力では日本が少し優位に立つだろうが韓国も持続的に発展を計画しており、

計画することがすべて形成されれば総合的に日本に大きく遅れを取らない。

記事でもそうだが、今は中国人も韓国の軍事力を高く評価している。

香港のサウスモーニングポストチャイナは中国による台湾をめぐる紛争が発生した場合、韓国と米国の軍事同盟は地理的に中国に特に敏感な問題だと説明した。

詳しい海外の反応を見てみたいと思う。

韓国軍はすでにアジア情勢に多い威勢をふるっています。むしろ日本自衛隊が韓国より高いという点が私は衝撃的です。

韓国軍はすでに名声をとどろかせています しかし日本は失敗ばかり繰り返しているだけじゃないですか。

韓国は軍事力がかなり進歩的でついていけそうにありません。

日本航空（JAL）は、米国の航空機メーカーBoom Supersonic社の旅客機Overtureを最初に導入する顧客となる可能性がある。

マッハ1.7（時速2,100km）で巡航し、持続可能な航空燃料で走るように設計されたこのジェット機は、次世代超音速旅客機として期待されている。

日本航空は20機を購入する予約契約を結んでおり、早ければ2029年までに商業飛行に使用される可能性がある。

米国は最近、半導体支援法を通じてサムスンとSKに中国投資の制限をしようとしている。

米国内の半導体新規投資を行う企業の総額520億ドルの補助金と240億ドル規模の税制優遇措置を提供することにし、補助金を受けた企業は今後10年間、中国内の先端半導体投資を制限する条件をつけた。

サムスン電子が深刻な不意打ちを受けたという評価が出たのもここからだ。

このようなルールを現実化すれば、サムスンとSKは被害が避けられない状況だ。

三星電子は中国西安で全体NAND型フラッシュの40%を生産し、 SKは大連でDラップの50%とNANDの30%を生産しているためだ。

中国は韓国半導体輸出金額の60%を占めており、韓国輸出25%輸入の23%を占める最大の交易相手国である。

今すぐ韓国企業の半導体設備のアップグレードを防げば、米国メモリー企業は相対的に大きな恩恵を受けるようになる。

一方、韓国は米国の主導する同盟に背を向けることは難しい状況だ。事実上、米政府の同意が無ければ半導体事業はできないからである。

最近では、ロマンド長官が韓国に投資しようとする台湾の半導体企業を皮肉ってテキサス州に50億ドル規模の新工業を誘致したことが明らかになった。

米国は中国経済を名分に自国優先政策を展開している。

こんな状況にサムスンが米国の半導体のパワーハラスメントに対して、強い反発の警告を見せて驚きを与ている。

先月、バイデン大統領が半導体支援法に署名して中国投資を禁止すると、サムスンは1週間後にブラジルで半導体工場設立を議論し、締結したと現地報道を通じて韓国内に知られている状況だ。

最近アメリカの行動に不満を持つサンスン電子が反撃カードで使ったという分析であり、メキシコ政府もサムスンの半導体工程誘致に乗り出し、米国を緊張させている。

実際、秋夕連休にサムスン副会長がメキシコを訪れ、大統領を訪問した。

メキシコはサムスンエンジニアリング大規模工場を建設中で、サムスン電子が多様な前提製品を現地で生産してアメリカに輸出するほど核心国家として通っている。

1969年7月、実際に人類は月に創立することに成功し、そのように人類の空間が宇宙に向かって広がっていった。

1989年には、サイバー空間、すなわち私たち人間の活動舞台を完全に変えてしまったインターネットが開発される。

2007年になると、スティーブ・ジョブズは人間がこれまで開発したデジタルとインターネット世界のすべての恩恵を片手に、簡単に享受できるスマートフォンを開発した。

今、私たちはスマートフォン時代の終わりに立っているが、次に登場するのは人工知能だ。

今からちょうど3年で2025年になると、もしかしたら人類の最後の発明品になりうる最終テクノロジーである、人工知能の時代が本格的に到来すると予測されるが、人工知能が大きな変化を私たちに影響を与えるだろう。

4年前のグーグルでは、AIアシスタントに美容室の予約をサポートさせるために、美容室にAIアシスタントが電話したが、会話がほとんど実際の人間の会話のように自然であった。

おそらく、美容室の電話対応の人は、AIと電話したことに気づいていないだろう。

5年前には、囲碁の世界でもAIが人間を超えた。

今後約7年程度だけ過ぎたらこの人工知能のIQは我々人間より約1300倍、IQ1万3千程度のレベルにまで上るものと予想されている。

実際に本物どんな出来事が起こるかは、その時行ってみないと分からない。

一般人たちにとって重要なのはそんなに知ることができない未来について前もって心配するよりは、直ちに数年後からは今のスマートフォンのように完全に日常化されて我々の人生と生活の一部と深く入ってくる人口知能をうまく活用して、私たちの生活をもっと便利で潤沢に作ることができるかについての考えが必要だ。

AIが本格的に導入されれば、デパートや、美容室では鏡を見るだけで、実際に服を着てみた映像や、髪型を変えてみた映像が見れるようになるようだ。

また、アップルで発売する次の世代のapplewatchは従来通り、心拍数やカロリー消費量の測定をしてくれるだけではなく、血中アルコール濃度まで測定をしてくれる。

飲酒運転の多い我が国で爆発的な販売量をみせるのではないかと思われる。

最近、MITで開発された人工知能は、咳の音を聞いてその人のコロナ感染有無を診断することができる。

現在まではその精度が約97.1%に達し、無症状患者の場合、100%の正確度を見ることができる。

また、自動車が故障することを予め予測して紹介してくれる新しいシステムが開発された。

何よりも世界各国にある数多くの製薬およびワクチン研究所などでは、すでにAIを利用してワクチンと治療剤を開発しているが、その開発速度は人間数百人が行うよりも数倍から数十倍の速度で行われる。